商売としてビジネスを動かしている社長であれば、大手マスコミから取材を受けたいと多くの人が思うはずです。そのために多くの企業が広報・PRとしてプレスリリースを流すことによって、何とかして取り上げてもらいたいと考えるのです。

たまに取材拒否の人気飲食店などは存在するものの、マスメディアにのると売上があがりますし人材採用にも有利に働きます。そのため、基本的にはテレビ、ラジオ、新聞、週刊誌などを含め、メディア関係者の記者、編集者、プロデューサーから取材依頼を受けたときは断らずに対応するようにしましょう。

取材拒否してもいいですが、それではいつまで経ってもビジネス素人です。適切にマスメディアを活用すれば、ビジネスが飛躍するようになります。広報・PRを行うことで、メディア掲載されるようになりましょう。

ただ、マスコミ関係の人と対応するときには「適切な対処法」が存在します。いわゆるビジネスで商談するときとは勝手が違うため、どのようにマスコミ関係者と対応すればいいのかあらかじめ把握しておくようにしましょう。

マスコミ関係者のオファーが急な理由

テレビやラジオ、新聞、週刊誌など、どのマスメディアにも共通しますが基本的に「取材依頼が急」です。「明日までに取材をしたいのだが大丈夫か?」などのようなオファーを平気でしてきます。

例えば、当社が週刊誌の記者から取材を受けたときのメールをお見せします。

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このときは医薬品特集の取材依頼だったわけですが、要は「明日中に取材をしたい」というわけです。ビジネスをしている立場からすれば、急すぎる依頼ですしこっちにも予定があります。そのため、何て失礼なメールを送るのだと考えてしまいます。

ただ、もっと冷静になって考えてください。マスコミ側も好きでこうしたメールを送っているわけではないのです。

基本的にマスコミ関係者は常に特集に追われています。例えばテレビであれば、毎週違う内容で番組を組まなければいけません。これについては、ラジオも同様です。新聞であれば、下手をすれば毎日最新のネタ探しに追われています。

週刊誌も同様であり、毎週のように新ネタで記事を生み出さなければいけません。そのためマスコミ関係者は、常に締切に追われていて時間ギリギリの中で、取材する人を探してオファーを出しているのです。

例えば今回の週刊誌の依頼であれば、実際に私は取材を受けて記事が掲載されることになりました。このときのスケジュールとしては、大まかに以下のようになりました。

1日目:取材依頼を受け、その日のうちに快諾のメールを送る

2日目:取材を受ける

3日目:原稿ができあがり、内容のチェックを頼まれて原稿をその日のうちに返す

6日目:全国の書店に並ぶ

このように、非常にスピーディーに取材から掲載までが動きます。そのため、番組プロデューサーや記者を含め、マスメディアの人たちの事情を理解してあげましょう。「失礼なメールを送るなんて!」と思うのではなく、「いつも締め切りに追われていてお疲れ様です」のように相手を気遣う心が必要です。

急な要望にも対応し、レスポンスは素早く行う

こうした理由があるため、マスコミ関係者はレスポンスが早い人を重宝します。昼の12:00に取材のオファーをしてきて、そのメールの中に「夕方17:00までに返信してくれ」などと書かれているのは普通です。常に締切に追われているため、早く返信してくれる人しか基本的に相手にしないと考えてください。

逆にいえば、素早くレスポンスを返すだけで非常にありがたく思ってくれます。

取材をするとき、マスコミ関係の人は一度に多くの人にオファーを出しています。そのため、たとえ取材に答えたとしても必ずしもあなたが掲載されるわけではありません。

実際にマスコミの人から取材を受けたときであっても、「他にも多くの人に声をかけているため、必ず掲載されるわけではないのでご了承ください」といわれることは多いです。

なぜ、素早い返信が必要なのか

ただ、当社の場合は幸運にも取材依頼を受けたほとんどのケースで掲載されています。この理由は単純であり、反応が早いからです。実際に掲載してくれたマスコミ記者になぜ当社の記事を載せたのか伺ったところ、多くの場合で「レスポンスが早かったから」だといってくれました。

基本的には、マスコミ関係の人の場合は3時間以内に返信するようにしています。もちろん外出中や商談中のときもあるため、そのときはトイレに行くついでなど、隙間時間に携帯電話からメールをするようにしています。取材が可能かどうかを素早く返すだけでも、実際にマスコミ掲載される確率が格段に上がります。

多くの人はここを理解しておらず、返信のスピードが遅いためにマスメディアに掲載されるチャンスを逃しているわけです。意識次第で誰でもすぐに返答することができるはずなので、マスコミの人が常に締切に追われていることを理解したうえでレスポンスをできるだけ早く返すようにするといいです。

ちなみに、原稿チェックなども「送ったその日の19:00までにしてほしい」などの要望を受けるのは普通です。例えば、以下のような感じです。

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記者とのやり取りはそういうものだと割り切り、取材を受けるようにしましょう。

使える人材の情報は共有されている

要は、マスメディアの人たちにとって「基本はいつでも取材に答えてくれ、さらにはレスポンスが早い」というような都合の良い人になれば、その後は何度も取材を受けるようになります。

当社もその状態なのですが、マスコミ業界の人と仲良くなってその裏事情を知るとこのカラクリが分かってくるようになります。

先ほどのような「取材をするにあたって都合の良い人」というのは、マスコミ関係者の間で共有されています。例えばある記者がダイエット特集を組みたいと考えた場合、自分の周りにダイエットに詳しい人がいないときは知り合いの記者に「ダイエットに詳しい栄養士やインストラクターなど、取材に適した人を教えてほしい」と聞くわけです。こうして、人づてで「取材をするにあたって都合の良い人」が紹介されています。

対応が良ければマスコミ関係者の中で口コミしてくれる

このときあなたのマスコミへの対応が良ければ、かつて取材してくれた記者やプロデューサーから知らない間に口コミで紹介され、再び取材依頼が舞い込むようになります。この好循環が繰り返されれば、いくらでもマスメディアに掲載されるようになります。

ここまでなると、プレスリリースを出したときの反応が良くなります。単純にマスコミ業界で知り合いが増えたり、名が知られたりするようになるからです。広報・PRを行うとき、単にプレスリリースを出すだけでなく、マスコミの人に対してどういう対応をするのかも重要になるのです。

テレビ、ラジオ、新聞、週刊誌とどれも広告を出せば何百万円、何千万円もの費用が必要です。これに無料で出れるどころか、取材費(ギャラ)をもらいながら出るわけです。しかもコンテンツの一部であるため、多くの人に読まれます。広告は誰も読みませんが、コンテンツとして出演する場合は非常に反応が良いことを理解しておく必要があります。

余談ですが、ギャラはそこまで高くないのであくまでも宣伝だと割り切る必要があります。相場でいうと、新聞や週刊誌から取材を受けると取材費1万円ほどが多いです。ギャラは期待せず、「全国紙に掲載された」「テレビ出演を果たした」などのブランディングとして活用するといいです。

悪い情報も共有されている

さて、注意すべきなのは「悪い情報も共有されている」ということです。意外とマスコミ関係者のネットワークは狭く、あらゆるところで話がつながっています。良い噂が広がりやすい反面、悪いうわさも裏ですぐに拡散します。

「あの人は取材を承諾してもドタキャンする」「ギャラが少ないと文句をいわれた」など、あまりよくない対応をすると取材依頼はその後途絶えると考えてください。

人間として当然ではありますが、人から嫌われる行為をしてはいけません。もちろん、マスコミ関係者は急な依頼をしてきますし、取材を受けても掲載されないこともあります。ビジネスの観点からいうと、こうしたマスコミの人が行うことは不誠実なのかもしれません。

ただ、本来であれば何百万円もの広告費がゼロになり、むしろ(少額ながら)ギャラを受け取りながらあなたの強力なブランディングを実現してくれることを考えると、それくらいは我慢をしなければいけません。大人の対応ができる人であるほどビジネスで成功するため、メディア関係者の間で悪い噂ではなく良い噂を流してもらえるようになる必要があります。

マスコミの人たちは急なオファーをするため、ビジネスを実践している立場からすると非常識にみえるかもしれません。ただ、メディアの人たちは締切という時間に追われているという事情があるのです。

こうしたことを理解して、番組プロデューサーや記者の人からの依頼はできるだけ素早く対応し、返信を早く返すようにしましょう。そうすればテレビ、ラジオ、新聞、週刊誌、出版を含め、あらゆるメディアに主演できるようになります。